2020年問題!? オリンピックどころではない!?
2020年と言えば、東京オリンピックが開催される年ですね！
４年後には、日本での夏期オリンピック開催が実現します。
想像するだけでワクワクしてきますね。
しかし、楽しいことばかりではありません。
エンブレム問題や会場の聖火台問題など次々と課題が出てきています。
そして、それ以上の危機が迫っています。それが『2020年問題』です。
では、どのような問題なのかご紹介していきましょう！
マンションの資産価値がゼロに!?
東京オリンピックフィーバーが過ぎ去った後に、起こり得る問題。
少子高齢化がますます進むことによって、マンションの管理や修繕が行き届くなり、老朽化が進んでいきます。
その結果、マンションの価格が暴落し、資産価値がゼロになる危険性があるというものです。
仕事を失う人が激増!?
東京オリンピック開催で、オリンピック関連の雇用の増加が期待されています。
ただし、それは一時的なもので、決して雇用環境改善につながるものではありません。
過去のオリンピック開催国を例に見てみると、景気が上がったのは、アメリカだけで、
他の国では失業者などが増えてしまいました。
オリンピック需要で何十万人と雇用が生まれても、オリンピック終了後の不況で雇用環境が悪化し、失業者が増える可能性が有ります。
管理職の危機
正規雇用だから大丈夫なんて思っていませんか？
団塊ジュニア世代なら危機感を持った方が良いようです。
大企業の社員数で大きなウェイトを占めるのが、団塊ジュニア世代、バブル世代の社員です。
従来であれば、管理職ポストに置かれるはずの社員が、人件費削減、ポスト不足のために昇進が出来なくなるというものです。
もちろん昇進が無ければ、所得も増えないので、モチベーションは下がります。
所得は減るのに、親の介護の負担が増えていきます。
団塊世代が高齢になり介護が必要になるということは、介護福祉施設も不足する可能性が高くなります。現状、介護福祉施設は足りていないですからね・・・
施設にお世話になりたくとも、空きを見つけることができず、仕事を辞めざるを得ないことも十分に考えられます。
ロボット時代に突入で失業者増加
2020年、あなたの仕事を奪うのは、ロボットかもしれません。
実際、人口知能の進化でロボットに仕事を奪われるということが現実に起こりうる事態となっています。
ちなみに以下がロボット時代突入により、なくなる仕事のリストです。
2020年なくなる仕事
・電車の運転手
・レジ係
・通訳
・ワープロ入力
・新聞配達員
・郵便配達員
・レンタルビデオ
・ガソリンスタンド
・高速道路の料金徴収業務
・仲卸業者
・小規模農家
・大手電力会社
・専業主婦
・日本人の取締役
・中間管理職
・受付
・一般事務
・オペレーター
・訪問型営業
・金型職人
・倉庫作業員
・コピー、FAX関連
・証券、不動産ブローカー
・生保レディ
・教員
・交番の警察官
正規雇用、非正規雇用にかかわらず、失業者が増え続けるようです。
まだまだ先のこと、といっても４年後の話・・・
将来どうなるかなんて、だれにもわからないことではありますが、
まったく危機感を持たないで生活するよりかは良いのかなと思います。
そして、今、自分ができることを精いっぱいすることで、
また違う未来が見えてくるかもしれません。
自分の価値を見出すためにも行動することが大切です。
